かつて、海外出張中にスカイプでクライアント様に連絡を取ろうとしたことがあった。大半の企業様はスカイプでの通話を快諾してくれたのだが、何社かスカイプでの連絡はするつもりがない、というお返事を頂いた。特に厳重なセキュリティーをしいているわけでもなく、個人情報もほとんどデータとして扱っていないはず。。総じて社長はITについてよくわからない、と言った雰囲気だ。だから、よく考えもせずに、スカイプでの連絡を拒否している。その時はしかたがないので日本の担当者と連絡を取り、代わりに打ち合わせに出向いてもらったのだが、今考えると「本当にこの会社大丈夫なのだろうか？」と不安さえ覚える経験だった。

今、世界はテクノロジーの進歩が牽引している。IT技術の進歩によって次々と既存のロールモデルは崩され、一刻もはやくテクノロジーを活用した新たな体制を構築しようと、社会が動いている時代である。そんな時代に気が付かず、既存のアナログのモデルが「なんだかんだ言って一番」とし、過去の成功パターンに手をのばそうとする。もしくは、新しい時代の到来に対して、理解を深めようともせず、過去の体験や経験のみを頼ろうとする。自分がこれまで築きあげてきたもの、という自負があるのだろうが、果たしていざテクノロジーの進化によるモデルそのものの変化に飲み込まれた時も、そのように言えるのだろうか。

少なくとも、将来を見る経営者の視点として、甘いと言わざるをえないだろう。

昨今の経営者にとってみれば「そんな企業がまだあるのか」と言った言葉も出るだろうが、事実、数多く存在するのだ。より先を見通すことが出来なければ、それは残された者のためにならない。例えばもう少しで引退するであろう年配の経営者にとっては、それでいいのかもしれない。ただ、次の世代に引き継いだ後に待っているのは、間違いなくIT化されたモデルに駆逐される暗い未来だ。

特に、スカイプやインターネットを使った通話は、今後、アジアや世界に経営の手を広げていく必要のある日本企業にとって、必須条件とも言えるだろう。今の時点での経営者はよいかもしれない。問題なのは未来だ。どんどん日本は移民や外国人を中に入れようとするだろう。外国人へのサポートも手厚くなるだろう。おそらく、単純労働および高等な仕事に関しても、いずれアジアの安い人件費にとって変わられていく。そんなことは起こらない、そうタカをくくっていると痛い目を見ることになる。次第に海外市場へ視野を広げるべき日本の中で、海外との連絡は必須のものとなってくる。特に中小企業にとっては、一回の連絡に国際電話なんか使ってはいられないだろうし、となれば無料の通話ツールを活用していくのは当然の判断とは考えないだろうか。

国内でもそうだ。単純な話、有料の通話より無料の通話が良いのは当然である。iPhoneにはFaceTimeというインターネットで無料通話を可能とする画期的なツールがあるし、LINE、facebook、すでにこれだけの無料通話のインフラが整っている。しかし、既存の方法論から何一つアップデートせず、わからない、面倒くさいという理由で活用しようとしない。この自体のどこも合理的、と言える余地はないだろう。だが、大学生や今の若い人たちは、それらを使いこなし、世界の裏側くぁらだろうが通話料のかからない電話ライフを満喫している、というのにである。

無料のテクノロジーをフル活用してコストを削減、および組織を効率化していく企業と、既存のアナログなモデルから脱却しようとしない企業、どちらに部があるだろうか。もちろん前者だ。最近、Evernote のCEOフィル・リーピンが「100年以上続く企業のほとんどが日本企業」という名言を残しているが、この名言にあぐらをかいてはいけない。だからと言ってITやテクノロジーを取り入れない言い訳にはならない。EvernoteはIT屈指のスタートアップだ。あくまでも100年以上続く日本の方法論を取り入れることが大切なのであって、その方法論を100％正しいと言っているわけではない。

日々実感しているのが、歴史のある日本企業には伝統がある代わりに、新しいものを受け入れづらい土壌が根付いているということだ。そして今や、かつてイノベーションの最先端として憧れられていた日本企業は、世界に置き去りにされつつある。ただ、近頃日本のスタートアップにおいて面白い企業はどんどん出てきているし、数多くの実験も進められるようになってきた。10年以内に誕生した企業に関しては、もちろん面白い試みをどんどん仕掛けている。

だが、まだまだ足りない。こういった動きはスタートアップだけではなく、歴史のあり、体力のある企業だからこそ、進めていくべき動きである。そして、実験を可能とする企業は日本国内に数多く存在する。これまで多くの経験を根付かせてきた日本企業だからこそ、どんどん最先端に触れ、吸収し、実験をすすめていけば、きっとよりエキサイティングな世界が広がるだろう。よりワクワクする未来が日本に残されていると、そう信じている。

上山 翔太

株式会社クオン代表取締役

2007年からWEBデザイナー / エンジニアとして活動を開始。2015年には、セブ島にて立ち上げた日本人対象のクリエイター育成スクールと運営していたメディアを売却。その後、アメリカで事業デザインを無理やり学ぶ。帰国後は起業家育成プログラムを立ち上げ、新規事業開発、起業家育成に従事するほか、マーケティング戦略策定、ウェブ開発技術を提供。「IT留学シェアハウス」や「起業教育・支援プラットフォーム」を開発、運営。その後、株式会社QUONを立ち上げ。WEB制作事業を軸として、クリエイターと起業家を産む村づくりプロジェクトなどをバリ島と日本を中心に推進。